2020年に向けた観光客のインバウンド対策

日本経済新聞が発行している、消費と流通、マーケティングに特化した専門誌「日経MJ」で、2014年のヒット商品番付に「インバウンド消費」が選ばれました。

インバウンドとは、「外から中に入ってくる」という意味から、旅行業界では観光目的で訪日する外国人旅行者のことを指し、その旅行者が日本国内で買い物をすることをインバウンド消費と呼びます。近年、訪日する日本人の数は2011年の震災を境に年々増加傾向にあります。それとは逆に、日本国内では不景気などによって消費は伸び悩んでいるのが実情であり、観光目的とした外国人旅行者の消費動向に注目がされ、インバウンド対策によって景気回復を見込んでいます。

そのきっかけとなるのが、2020年に行われる「東京オリンピック」です。では具体的にどのような施策を練ればよいのでしょうか。観光の際には、まず自国で宿泊場所を探すことから始まります。従って、受け入れる側ではホテルより日本らしい旅館への宿泊を希望する外国人が増加していることを受け、客室や温泉、料理などその旅館をしっかりアピールできる豊富や写真を、ホームページに加えることが最適です。

これは、国交省が行なった調査研究において、旅館の予約方法では、旅館ホームページからの直接予約が15.9%を占めているという結果からです。また、旅館の多言化も重要視されていますが、実際に体制が整っていないのが現状です。しかし、外国人旅行者は必ずしも言葉が通じないことに不満を感じているわけではないので、旅館側が不安を理由に外国人旅行者の受け入れを拒否するのではなく、柔軟に対応することが大切だと言えます。優先すべきことは言葉ではなく、「お客様への変わらぬおもてなし」の心であり、一番のインバウンド施策ではないでしょうか。

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